FemTechのMaven Clinic、家族形成と生殖医療の需要増加を示す最新調査を発表

Maven Clinicは、女性と家族の健康を支援する世界最大のバーチャルクリニックであり、2025年版「State of Women’s & Family Health Benefits」レポートを発表しました。本レポートは、米国、英国、インドの1,569人の人事責任者と3,752人の正社員を対象に調査を実施し、家族形成に関する課題や雇用者に求められる支援の方向性を明らかにしました。

近年、子育てコストは大幅に上昇しており、2017年以降9%増、保育費は平均世帯収入の約20%を占めるまでになっています。また、家族向けの健康保険料も高騰しており、2024年には7%増加し、1世帯あたり25,000ドルを超えるなど、企業にとっても負担が増しています。このような背景から、Maven Clinicは、従業員の福利厚生を最適化し、企業の人材確保とコスト削減を支援するための重要な指針を提供しています。

Maven ClinicのCEOであるKate Ryderは、「医療への信頼が揺らぎ、アクセスが制限され、コストが上昇する中、家族はこれまで以上に支援を必要としています。企業が女性や家族の健康に投資することは、従業員の生活を向上させるだけでなく、コスト削減と医療成果の向上にもつながります」と述べています。

レポートの主要調査結果
1. 生殖医療のコスト負担が限界に達している
• 70%の企業が、過去3年間で生殖医療のコストが増加していると回答。
• そのうち93%が、今後のコスト上昇を懸念している。
• 28%の従業員が、不妊治療のために借金をしたと回答。
• 61%の企業が2025年に妊娠前ケアの提供を拡大予定、58%が不妊治療支援を強化予定。
2. 育児によるストレスが離職率の増加を招く
• 92%の働く親が、仕事と家庭の両立に圧倒されていると回答。
• 81%が、企業がもっとサポートすべきだと考えている。
• 80%の企業が育児支援を提供していないため、従業員の24%がキャリア中断を経験。
• しかし、育児支援を行っている企業では84%の従業員が育児休暇後に復職している。
3. 家族形成支援の不足が人材流出を招く
• 69%の従業員が、より良い生殖・家族形成支援を求めて転職を検討。
• 85%の企業が、福利厚生が人材定着に不可欠であると認識。
• 69%の企業が、今後2～3年以内に家族向け健康福利厚生の提供ベンダーを拡充予定（前年比44%増）。
4. 米大統領選後、生殖医療への不安が増大
• 47%の米国従業員が、選挙後に自身の生殖医療への不安が増したと回答。
• 52%の従業員が、雇用主に対し包括的な生殖医療へのアクセスを確保するよう求めている。
• 48%の企業が、生殖医療支援の拡充を計画。
5. 男性の生殖医療ニーズにも注目
• 84%の男性が、自分の生殖医療ニーズが満たされていないと回答。
• 83%が、男性特有の健康支援について相談先が分からないと回答。
• 71%の企業が、男性の生殖医療支援が重要であると認識。
• 53%の企業が、男性の中年期の健康支援を拡充予定。
• 65%が、生殖医療カウンセリングとウェルネスサービスを増やす計画。

Maven Clinicは、2,000社以上の企業や健康保険プランと提携し、従業員の家族形成を包括的にサポートしています。同社のプラットフォームは、生殖医療、妊娠・出産ケア、育児・小児科、閉経・中年期の健康などをカバーし、従業員の健康改善と企業のコスト削減を実現しています。特に、Mavenの生殖医療プログラムを利用した30%の会員が補助生殖技術を使わずに妊娠し、育児・小児科プログラムの74%の会員が雇用主への満足度向上を報告しています。

Maven Clinicについて
Maven Clinicは、女性と家族の健康を支援する世界最大のバーチャルクリニックです。生殖医療、妊娠・出産、育児、閉経・中年期ケアなどを統合したデジタルプログラムを提供し、従業員の健康増進と医療コスト削減を支援しています。2014年にKate Ryderによって設立され、General Catalyst、Sequoia、Dragoneer Investment Groupなどの著名投資家から4億2,500万ドル以上の資金調達を実施。Time 100 Most Influential Companies、CNBC Disruptor 50 など、多くの業界賞を受賞しています。